前年に大挙して地球に出現したUFOでやってきた宇宙人による、人類の核エネルギーの使用に対する警告だったことの真相はこれにかかっています。
というのは、AP通信の報道では、会議に出席した各国の首相や大統領といった最高の地位にいる人物に対して、ナホン教授の主宰する「世界惑星協会」が覚書を出したことになっているからです。
宇宙人に関する緊急招集は、会議に出席した各国の首脳からの情報ではなく、博士が情報を提供したことになっており、博士自身は各国首脳より優先された情報源によってこの声明を出していることになるのです。
AP通信社は米国最大のニュース配信会社で、ちょうど日本の共同通信社のようなものですから、人の伝聞とか根も葉もない情報を流すことはなく、れっきとした裏付けがあったのです。だからこそ、朝日新聞やサンフランシスコ・エグザミナーなど世界の一流紙も報道したわけです。
前回掲載した「惑星協会通信」は、ジュネーブ会議の開かれた一年ほど前のこと、ちょうどヨーロッパのUFOウェーブが終息した1954年10月28日に、教授が設立した世界惑星協会が発行していた情報紙で、この重大なテーマをフランス、イタリア、英国、ベルギー、スイスなどのマスコミや政界など広く関係者に知らせるため国際ジャーナルとして発刊されたものです。
協会の所在地はスイスのジュネーブ湖(レマン湖)畔にあるローザンヌとなっていますが、フランス語で書かれており、記事の内容から、教授自身がフランス政界に強い影響力を持っていることが分かります。
例えば、この世界史に残るジュネーブ会議そのものが、教授の動議によって開催されたものだったからです。
というのは、開催されるちょうど一年前の1954年7月17日にマンデス・フランス首相によって上程され、その日のうちにフランス議会がジュネーブ会議開催を承認することを議決した議題そのものが、当時のフランス首相に教授自身が提出した議案だったからです。この議事日程は当時の新聞にも掲載されました。
議案の趣旨として、当時盛り上がりを見せていたわれわれ人類の核使用に対する宇宙人からの警告の件が含まれていたことは当然です。
ですから、このころ各国の議会で、UFOと宇宙人問題が話し合われており、その対応策として地球からの宇宙進出の必要性がきわめて重要であることが明らかになっていたのです。
翌年のジュネーブ会議にフランスから出席したのは、次期首相のエドガール・フォールでした。
アルフレッド・ナホン教授の専門は心理学と哲学で、宇宙開発に必要な科学とか、大国間の情勢に通ずる国際法や政治の専門ではありませんが、この問題を判断する立場の権威としては、最も適切な分野の専門家であったに違いありません。
教授がその動議を提出した時は、まだヨーロッパのUFOウェーブが始まる前ですが、すでにこの二年前の1952年には、北アメリカ全域でUFOのウェーブがあり、首都ワシントン上空に現れたUFO編隊に対し戦闘機がスクランブル発進して対抗した、いわゆるワシントン火球事件も発生しており、このときアイゼンハワー大統領と英国のチャーチル首相が事実の公表をしない旨、話し合っていたことが、最近公開されたイギリスのUFO秘密文書の中に見られたことは、私が一昨年末の超常特番で述べた通りです。
すでにそのころ、大国の首脳たちには、宇宙人との接触が始まっており、核の問題の警告を受けていたに違いありません。弊社が刊行している「大統領にあった宇宙人」の事件は1957年ですので、それ以後もそうした警告が続けられていたことは明らかです。大国間で今日も継続されている核兵器削減条約というものが、そうした外圧と深く関係しているのです。


